「人類がエネルギー問題から解放される」「電気が、空気のように『使えて当たり前』の存在になる」——そんな夢のような未来を語るのは、電力供給技術「デジタルグリッド」の開発で再生可能エネルギー(以下、「再エネ」)の普及に取り組む、デジタルグリッド株式会社の阿部力也会長です。

「デジタルグリッド」は、再エネを最適な形で利用し、生み出した電力の自由な売買も可能にする、全く新しい技術。この技術が社会に広がれば、冒頭で語ったような未来も夢ではありません。インタビューの前半では、再エネのメリットと、それがもたらす未来について、阿部先生に語っていただきました。

 

阿部力也(あべ・りきや)

1953年福島県生まれ。1977年東京大学工学部電子工学科卒、電源開発株式会社入社。2001年に九州大学博士(工学)取得。米国電力研究所派遣研究員、JPOWER上席研究員、東京大学特任教授などを経て、2017年に現デジタルグリッド株式会社を設立。現在、代表取締役会長・最高技術責任者を務める。

 

再エネが選ばれるのは、化石燃料が尽きるからではない

——阿部様は、もともとエネルギー問題に関心があったのでしょうか?

東京大学で電子工学を学んでいた頃は、コンピュータ関連のことに興味がありました。ただ、あるきっかけでJ-POWER(当時の電源開発株式会社)に就職することになったんです。

というのも、僕は学生時代、東大のヨット部に所属していたのですが、たまたまJ-POWERに広告営業に行った時、役員の方に「入社したらヨットができるよ」と言われて……その通り入社して、ヨット部を立ち上げて、だいぶ楽しみました(笑)

入社後は、まず長崎県の松島で火力発電所の建設工事に携わりました。そこで電力の仕組みを学び、建設から運転までを一通り経験。その経験自体は面白かったですが、環境問題などを考えると、火力発電には限界があると考えるようになりました。

 

——やはり、エネルギー資源が限られているためでしょうか?

世間ではよくそう言われますが、僕は資源が限られているとは考えていません。「石器時代が終わったのは石がなくなったからではない」という、サウジアラビアの元石油相ヤマニ氏の言葉があります。石器時代は、青銅器や鉄など、石器に代わる新しい技術が生まれたから終わったのです。エネルギー資源にも同じことがいえます。

化石燃料が尽きて初めて再エネに移るのではありません。従来の資源がなくなるよりも早く、より優れた特徴を持つ再エネが生まれたため、自然にそちらが普及していくでしょう。技術の移り変わりとは、従来の資源が無くなって仕方なく新技術に移るのではなくて、より良い技術へと自然に移るものだと思います。

利点は「大量生産向き」「燃料代が無料」「設備寿命の長さ」

——再エネの利点を詳しく教えてください。

主に3つ挙げられます。1つ目は、大量生産に向いている点。例えば太陽光パネルは、ひとつの工場で大量に作ることができます。設置も比較的簡単ですし、一度普及し始めると、価格は急速に下がっていくでしょう。このように、量産するほど価格やコストが下がるため、消費者にとっても利用しやすいのです。それに対して、火力発電所は一品生産。発電所は一箇所ずつ設計し、時間をかけて建設しなければなりません。

2つ目は、燃料代がかからない点です。最初の設備代を償却できれば、生み出されるエネルギーは実質無料。火力発電所は、運転させると必ず燃料代がかかりますよね。

これに関連して3つ目は、設備寿命が長くなりつつあるという点。燃料代がかからないとは言っても、設備がすぐ壊れてしまっては設備代を償却できませんよね。太陽光パネルは、売り出し当初は5〜10年間もてば良いと言われていました。現在は30年もつことを保証していますし、実際には50年ほど使えます。

一方、火力発電所の設備は非常に複雑です。燃料を送る装置、着火する装置、お湯をつくる装置……あらゆる装置が必要な上に、全てを厳密に維持しなければなりません。それに比べると、太陽光発電や風力発電の装置はシンプルですよね。良質なものを作れば、いずれは100年くらい平気で使えるようになりますよ。

再エネがもたらす地域再活性化の可能性

——再エネが普及することで、どのような未来が期待できるのでしょうか?

電気は今や、空気のように「使えて当たり前のもの」とされていますが、現在の発電方法では有限です。しかし、ほんとうの意味で「当たり前に使い続けられるもの」になる未来が訪れるでしょう。普段の生活が快適になるのはもちろん、製品の生産にも電力を大量に使えるようになります。例えば、常に温度管理が必要な魚の養殖が大規模にできるのではないでしょうか。また、ロボットの稼働にも電力が必要ですから、作業のロボット化がより進むでしょうね。いずれにせよ、一般家庭だけでなく産業に与えるインパクトは非常に強いはずです。

また、再エネの普及は地方の抱える課題解決に貢献し、地域再生にもつながると考えています。

 

——再エネと地域再生にどんな関連があるのですか?

太陽光や風力、地熱など、再エネの源は地方部ほど豊かにあるんです。それらを利用して電力を生産できれば、地元の大きな収入源になります。また、ユニークな想像ではありますが、電力を豊富に供給できるため、電気代が無料の地域を作ることも可能かもしれません。実現すれば工場を誘致しやすくなり、雇用や人口が増えて地方経済の活性化にも繋がるはずです。

僕たちが開発しているデジタルグリッドではブロックチェーンを利用しているため、ゆくゆくは地方の再エネで作った電力に対し、トークン(ブロックチェーン上で発行される代替紙幣のこと)で電気代を支払える仕組みを作りたいと考えています。トークンが、二次的に特定の地域のみで流通させられる地域通貨になるんです。

現在でも、地域の商店街で買い物をするとポイントが貰えて、その一部が還元されるといった地域通貨を利用している地域はあります。ただ、どこも財源が少ないため、あまり機能していません。再エネで地方の収入が増えれば、地域通貨も安定した財源の元で発行できるようになり、地方の経済圏が生まれます。

 

——地域通貨を発行することで、どのように地方経済の活性化につながるのでしょうか?

法定通貨だけだと中央政府が強くなり、地方経済が廃れていくんです。例えば、税金は全て法定通貨で回収されますね。ところが、それだと地方からお金を奪い取っていると言われるので、政府は地方交付金という形で地方にお金を戻している。だけど、地方交付金の配布割合などを決めるのは中央政府です。地方が自分たちで工夫しようがないんです。そういう意味でも僕は、地方の活性化には地域通貨が有効だと考えています。

再生利用可能エネルギーの恩恵を受けるには?

再エネによって、私たちの暮らしが豊かになり、地方が活性化する。そんな未来が、ぜひ実現してほしいですね。

阿部会長へのインタビュー後半では、再エネの導入に際して何が障壁になるのか、「デジタルグリッド」がこの問題をどう解決するのかを伺いました。

後編はこちら
電気が無限に使える未来を創る 再エネ普及の鍵「デジタルグリッド」とは(後編)

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