「エンジニアの成長は会社の成長」―テクノプロ・デザイン社が読みとく製造業の潮流と未来

ソフトウェアの技術の進歩とともに、日本の製造業も旧来の在り方に変革を迫られていると言えるでしょう。先行きの見通しが立ちづらい近年においても、急成長を続けている会社があります。

テクノプロ・デザイン社は、1万人以上のエンジニアを擁する株式会社テクノプロの社内カンパニーとして、主に機電系の技術サービスを数多くの企業に提供。機械や化学、ITなど、非常に多岐にわたる分野で一流のエンジニアを採用、育成しています。東証一部上場企業をはじめとして、国内外に1500を超えるクライアントを持つ同社は、技術力のみならず「提案力」でも高い評価を得ています。

「単純作業の請負」というイメージを持たれがちなアウトソーシング業界にあって、時にクライアントの技術中枢にも入り込んでいくテクノプロのエンジニア。取引先が「パートナー」と呼ぶほど厚い信頼を寄せている同社のアウトソーシング事業には、どのような秘密が隠されているのか?その緻密かつ革新的な経営戦略について取材しました。

「派遣」ではなく「パートナー」へ―エンジニアが飛躍するための秘策とは

株式会社テクノプロ 執行役員 テクノプロ・デザイン社 事業戦略管掌 兼 事業統括部長 金内忍様

 

――まずは御社の事業についてお伺いします。製造業界においてエンジニアのアウトソーシングを軸とされていますが、具体的にどのようなことをされているのでしょうか?

金内様(以下、敬称略):「アウトソーシング」と聞くと、単純工程の作業を担うだけのエンジニアを派遣するようなイメージを持たれるかもしれません。しかし、弊社がおこなっているアウトソーシング事業は、そうした派遣事業とはまったく異なるものです。

具体的には、弊社で多種多様な研修を用意してバリューの高いエンジニアを育て、彼らをメガサプライヤーの核となる事業部にユニットを組んで送り込みます。その中で彼らにしか作れない精巧な部品や機械を作り、パートナー企業の製品作りに貢献しているのです。もはや我々は「アウトソーシング企業」ではなく、日本を牽引するメーカーの「パートナー企業」として、彼らの製品のコアに関わるエンジニアをこれまで数多く輩出してきました。

――コア技術を開発するポテンシャルを持つ人材の派遣が可能だからこそ、ただの請負ではなく、「パートナー」という信頼関係を築くことができているのですね。

金内:弊社の強みは、携帯電話を作っていたエンジニアが自動運転に、デジタルカメラを開発していたエンジニアが内視鏡へといったように、業界を自由に越境できるエンジニアを数多く擁している点です。ある分野で使われている技術を別の分野に転用し応用すれば、これまでにない新たな製品を作れる可能性が飛躍的に高まる。いわゆるイノベーションです。消費者のニーズがどんどん多様化し、技術が日々急速に進歩する今、異なる業界のスキルやナレッジを持っているエンジニアは、今後世界的に見ても非常に重要になってくると言わざるを得ないでしょう。

――御社では、なぜそのようなポテンシャルの高いエンジニアを育てることが可能なのでしょうか?

金内:弊社には「技術戦略マップ」と呼ばれる、エンジニアにとってのいわば羅針盤となるマップがあります。これは、自動車や航空機など業界を9つにわけ、そのなかに含まれる123種類の製品や技術領域を横軸に、それを製作するために必要な19種類の技術やスキルを縦軸に示したものです。

さらにこのマップには、NEDOや各企業が作成した技術に関する戦略や潮流などを記した文献をもとに、日本の産業が今どのような状態であるのか、今後どうなっていくかという未来予測を組み込んでいます。つまり、社会全体の流れと会社のあり方やエンジニア自身が持つスキルとの距離感が一目でわかるのです。特に重要とされるスキルを身につけるために、今後どのような研修を受ければいいのか、その研修を受けると報酬がどのように変化するのか。そのマップに研修制度と人事制度も紐づけて構築しました。

この技術戦略マップは、内容を若干カスタマイズしながらも、10年近くほぼ作った当初の原型のまま運用しています。これまでかなり高い精度で社会や技術のトレンドを予測できているため、エンジニアとしても、弊社の研修を受講して経験を積むことで自身の望むキャリアパスを描けるはずだという期待感を高く持って仕事をしています。

変化の激しい時代で生き抜くための戦略づくり

――直近数十年のうちに、時代とテクノロジーは共に大きく変化してきました。その潮流の中で、日本の製造業界に関して御社が感じる変化や課題を教えてください。

金内:かつてはものづくり大国として「エンジニアは日本を目指せ」とさえ言われていた時代と比べ、もはや日本特有の強みというものを世界に訴求できなくなってしまった。これが大きな変化だと思っています。

そのお話をするために、まずはここ10年以内の歴史的な背景を説明しましょう。リーマンショックから今までの約10年間に比べて、直近の1年から2年先は、時代の質が大きく変わっていくだろうと予測しています。

リーマンショックまでの日本は、携帯電話や半導体、家電といった製品を得意としており、弊社も当時は、半導体や家電、携帯電話の売上が4割以上を占めていました。しかし、リーマン以降はそれら分野の強みがなかなか生かせていません。

そのような状況下で今はIT分野が、日本の最も強い産業とされている自動車産業に参入を始めています。たとえば、グーグルは自動運転で分野の先頭に立ち、自動車メーカーと提携して既に実用化への動きを非常に速いスピードで進めつつある。しかし、日本は自動車産業は強くとも、IT産業はまだ世界のトップに追いつくことができていません。

それまでは、IT企業が自動車産業に入り込むという状況はまったく想定されていなかった。分野の隔たりによる参入障壁が高いと誰もが思っていたからです。しかし、今では状況はすっかり変わり、想定していたよりも異分野間の参入障壁がはるかに低くなりました。

これまで、ある分野における技術力を磨くことにかけて日本は非常に優秀でした。しかし、不況の影響でこれまで強みであった分野の消費が落ち込んだことと、異分野間の参入障壁が下がったことで、もはや単純な「技術力の優秀さ」では戦えなくなってきています。

――そのような時代において、御社はどのような戦略でリーマンショック以降の不景気を生き抜き、会社を成長させてこられたのでしょうか?

金内:産業障壁が非常に低くなったことにより、これからの時代は一つの業界が単独で垂直成長していくとは考えにくい。異分野間の協業がより加速していくと言えるでしょう。そのような状況下で、自社の教育研修だけでエンジニアの能力を伸ばすのは限界があると感じました。

そこで考えたのが、シーズ段階にある企業との連携です。例えば、資本や技術はありながら、エンジニアの数が足りず販路も確保できていないために会社を拡大させられない―そのような小規模のシーズ企業が、日本には数多くあります。テクノプロ・デザインからは彼らに必要な資金と販路、パートナーとして自社のエンジニアを派遣し、提携先の技術をエンジニアが学べる環境を整えました。尖った技術を持つ企業に弊社のエンジニアを入れることで、自社では得られない学びをエンジニアが得るという仕組みです。

――それは互いにとって非常にWin-Winの関係性ですね。これまではどのような企業にエンジニアを派遣されてきましたか?

金内:例えば、データ分析の分野で非常に優れた技術を持つアルベルトという会社があります。データの可視化や整理、分析といった面において非常に優れた技術を持つ会社です。しかし、その技術をすぐに使いこなせるハイレベルなエンジニアの採用がなかなか進んでいないことと、デリバリーのナレッジが足りていないという課題がありました。そこで弊社とアルベルトが互いに対して提供できるものとニーズとが一致したため、相互に連携を図り年間一定数のデータサイエンティストを育成する計画を立てました。弊社はエンジニアを派遣し、アルベルト側が講師として彼らを育成します。この計画は去年の11月にスタートして、今月では9割方、目標人数の育成が完了しています。このままいけば、予定通りに目標を達成できるはずです。

――とても順調に計画を達成されつつあるのですね。この場合、アルベルト側には具体的にどのようなメリットがあるのでしょうか?

金内:アルベルト社の課題のひとつである営業や採用の体制が整わない中で整理、分析したデータを活用してシステムに落とし込み、大きな売上や利益を生み出すフェーズに入れていないことでした。そこをテクノプロ・デザインが、営業やエンジニアの確保といった規模で後押しをして、体制の拡大を整えつつあります。
2018年5月、アルベルトはトヨタとの資本提携も発表しました。利益を出せる体制が整ったことで、今後ビッグなサプライヤーやメーカーとも「ソリューションと人材の提供」という軸で渡り合えるようになったのが、彼らにとって最も大きなメリットだと思います。

アルベルト社の課題のひとつである営業や採用の体制が整わない中で整理、分析したデータを活用してシステムに落とし込み、大きな売上や利益を生み出すフェーズに入れていないことでした。そこをテクノプロ・デザインが、営業やエンジニアの確保といった規模で後押しをして、体制の拡大を整えつつあります。
2018年5月、アルベルトはトヨタとの資本提携も発表しました。利益を出せる体制が整ったことで、今後ビッグなサプライヤーやメーカーとも「ソリューションと人材の提供」という軸で渡り合えるようになったのが、彼らにとって最も大きなメリットだと思います。

全体を設計できるエンジニアこそ生き残れる

――冒頭で、技術戦略マップについてお話を伺いました。直近3年程度のタームで見たときに、産業界の今後の流れはどのように変化していくと予測されていますか?

金内:IoTや自動運転は確実に発展すると思いますが、そうした流行りとともに、ロボットの需要はこれまでもこれからも衰えないと考えています。一口にロボットと言ってもたくさんの種類があるかと思いますが、ここでは生産設備のような大きなものから、ドローンのように生活のなかで触れる身近なものまで、メカニックなものをすべてロボットとします。景気が下がったときでも人間にとってかならず必要なことは、食べることや働くこと。そうした「生活そのもの」を作るロボットの需要は、今後も確実に伸びていくと予測しています。特に今はソフトウェアが急速に進歩しつつあり、新たなソフトに対応するロボットが間違いなく必要になります。たとえば自動運転ひとつとっても、操作そのものはロボットがおこなっているわけですから。

ロボットの需要増大と同時に、メカニックエンジニアも今後間違いなく需要が高まると言えるでしょう。もともと日本の技術業界はメカの構造や設計において非常に強い体質ですが、おそらく、来年か再来年あたりに、一つのトレンドとしてメカトロニクスが再考され、メカエンジニアの価値も見直される時が来ると思います。また、今や各社がしのぎを削って開発しているEVはモーターを原動力としています。そのような知識や技術が学べる電気電子分野などの需要は、大きく見直されることになるのではないでしょうか。

残念なことに、メカエンジニアの数は年々減りつつあります。メカエンジニアをいかに確保していくかは今後の弊社の課題でもあります。

――メカエンジニアが減っている現状において、御社はエンジニアの40%がメカ関係の技術者と伺いました。やはり、設立当初からメカエンジニアは重要であると認識していらしたのでしょうか?

金内:そうですね。設立した20年前は60%を占めていましたが、時代の流れで徐々に減ってしまい、今は6千数百人のうちメカエンジニアが占める割合は40%ほど。特にここ5年はメカがあまり必要とされない時代が続き、新卒のメカエンジニア採用もなかなか厳しい状態にあります。

しかし、弊社は今後もメカエンジニア重視の軸を変えるつもりはありません。機械系はどのような製品領域においても必要なものですし、かつ日本は長年この領域を強みとしてきました。日本はソフトウェアに関して既にアメリカや中国、インドを追い抜くことは不可能でしょう。だからこそ、メカという強みを手放してはいけないと強く感じています。今はソフトウェアエンジニアの需要の伸びが目立ちますが、いずれ必ず需要過多による価格競争のフェーズに入るはず。そのときにハードウェア領域を確実に取りにいける企業でありたいですね。

――消費者ニーズの多様化に伴い、ハードウェアに求められる機能や性能も次々に変化していくと思われます。そうした時代の中で、御社はどのようなエンジニアを育てようと考えているのでしょうか?

金内:「部分ではなく全体を設計できるエンジニア」の育成を目指しています。3年前から製造業支援のコンサルティングを手がけるO2とアライアンスを組み、マルチなエンジニアの育成を進めているところです。

メカエンジニアは現場で「この製品のジョイント部分を設計してほしい」という形で仕事を依頼される場面が多々あります。しかし、「部分だけを作る仕事」ばかり続けていると、製品そのものに求められる機能やデザイン性は何かという視点が育ちません。このパーツが製品のどこに使われるのか、自分はその製品づくりに携わる上でどのような役割を果たせるのか、と、製品全体を俯瞰的な視点から考えられるエンジニアは強い。言われたことだけを優秀にこなすエンジニアではなく、製品づくりをゼロから設計できるエンジニアを育てたいと考えています。

そのためには、メカニックの知識一本ではなく、電気電子やソフトウェアの知識も必要になる。そこでO2と協業して研修を作り、エンジニアの思考やスキルセットをマルチ化へと変えていく取り組みを行っているのです。

――興味深いお話をありがとうございます。これまでお話しいただいた内容を踏まえ、製造業という広い業界の中で、「テクノプロ・デザインはこういう会社でありたい」という今後のビジョンを教えてください。

金内:弊社の技術があらゆる製品のコアを作る―そんな未来を思い描いています。たとえば、ある自動車のエンジンは、テクノプロ・デザインのエンジニアでないと作れない。テクノプロの技術が製品の価値となる。そういう会社でありたいですね。

もうひとつはこれまでお話ししてきたとおり、ただのエンジニアのアウトソーシング企業ではなく、「パートナー企業」としてクライアントの事業そのものに価値を提供していきたいと考えています。

携帯電話にせよ、自動車にせよ、人の欲求が移り変わる周期がここ数年でどんどん加速している。常に変化し続ける顧客のニーズに応えるべく、今後製造業界は多品種小ロットの生産体制に移行していくはずです。そのような環境下で、いかに製品に価値を付加できるか。エンジニアリング・コンサルタントのような会社として、事業のコアを製造業という立場から一緒に解決していくつもりです。

新卒に求めるのは「基礎的な人間力」

株式会社テクノプロ テクノプロ・デザイン社 新卒採用部 松尾 敬信様

 

――御社の新卒採用についてお話を伺いたいと思います。まずは、採用や面接において学生側に求める資質をお聞かせください。

松尾様(以下、敬称略):大きく分けて2つあります。ひとつは大学の履修履歴、エンジニアを採用する以上、大学でどのような基礎知識を身につけてきたのかを見るために履修履歴はかならず確認しています。メカや電子電気分野の採用は継続的におこなっているのと、最近では、データサイエンス分野も今後積極的に育てたいと考えています。そのため、データサイエンティスト志望の方は、情報分野や数学、物理学のバックグラウンドを持っているかどうかもチェックポイントに入ります。

もうひとつは、社会に参加する上での基本的な能力、いわば「人間力」と呼ばれる部分です。金内も申した通り、技術者としての真価を発揮するためには、技術力以外の部分、たとえば、クライアントの意図を掴みコミュニケーションや提案を円滑におこなう力などが土台として必須になります。そういった素地が、先ほど話題に上がったような「全体を設計できるエンジニア」へと成長する上で非常に重要です。

――確かに、御社の目指すエンジニアの理想像にとってその力は必要不可欠ですね。しかし、書類選考と数回の面接だけでそこを見極めることは可能なのでしょうか?

松尾:実は、一次選考と二次選考のあいだに、選考とは無関係の面談を挟んでいます。人によっては2回か3回おこなうこともありますね。

この面談では、就活生に現場の技術者と直接コミュニケーションをとってもらうことで、弊社に関する理解をより深めてもらうことを目的としています。また、その就活生が求める環境や仕事が本当にテクノプロ・デザインにあるのか、弊社がその就活生に何を提供できるのか、といった認識のすり合わせという意味合いも含まれています。

――会社側が就活生に求めることだけでなく、就活生側の視点も大切にされているのですね。

松尾:そうですね。これは全社的に「エンジニア本人の意思を尊重する」という文化が色濃く反映されているがゆえだと思います。

弊社には「エンジニアの成長が会社の成長」という理念が深く浸透しており、社内制度のひとつに「自己実現制度」というものを用意しています。エンジニアがチャレンジしたいことをアピールして、認められると会社が全面的にバックアップをする制度です。このような取り組みをするようになってから、年々強い「思い」を持って入社を希望する就活生が増えてきたように感じます。

――入社後は、どのようにエンジニアを育成されていくのでしょうか?

松尾:入社式後すぐに、ビジネスや弊社の基礎を学ぶ集合研修を2週間おこない、さらにそのあと2週間、都心にある宿泊施設にCADの設備など必要機材を全部もちこんで技術研修をおこないます。1ヶ月で全新入社員共通の基礎研修を終えたら、その後はOJTや別の研修など、分野や能力のレベルによって道が分かれていきます。最短で、入社1ヶ月後にはクライアント先で仕事をする新入社員もいますね。

――先輩社員がいない現場に一人で行くようになるのは、何年目あたりからですか?

松尾:弊社では、殆どの場合何年目のエンジニアであろうと2人以上で現場に入ります。その背景には、「クライアントに対してのクオリティを担保する」「若手を育成する」という2つの意味合いがあります。

アウトソーシングのエンジニアは、自社の開発センターなどで業務をしない限り、基本的にはクライアント先に常駐をして業務をおこなうことになります。新卒のときは右も左もわからないため、1期上、2期上の先輩がいるほうが安心ですよね。そのため、弊社では既存社員が新入社員をフォローできる環境や仕組みを導入しています。

――技術者を志す学生からしたら、それは非常に心強いポイントですね。

松尾:エンジニアが安心して成長を続けられる会社でありたいという思いから、エンジニアが成長を続けられる環境づくりには非常に気を配っています。その甲斐あって、アウトソーシング業界の平均離職率がおよそ10%であるのに対し、弊社の正社員離職率は6%ほどです。

――ありがとうございます。最後に就活生に向けて、御社の魅力をぜひお伝えください。

松尾:弊社に来る新卒エンジニアは「自分の本当にやりたいことを見つけたい」「さまざまな業界を見て自分がどこにフィットするのか掴みたい」いう方も多いように感じます。エンジニアとして、社会人としての在り方の選択肢が増えたこの時代、やりたいことを見つけたい人にも、あるいはすでにやりたいことが決まっている人にも、弊社は非常にマッチするはずです。

実際、これまでお話してきたとおり、私たちはエンジニアの成長を何よりも大切にし、多種多様な研修から社内制度、現場の在り方まで、多くの面においてエンジニアをバックアップする環境を整えています。技術が多様化しトレンドが移り変わっていっても、テクノプロ・デザインであれば、それに応えられるスキルを育てることができる。弊社での経験はエンジニアとしての能力を伸ばすだけでなく、自己実現にもつながるはずです。これまでお話した弊社の方針に共感してくださる方は、ぜひとも門戸を叩いてください。

 

株式会社テクノプロ・テクノプロデザイン社の新卒採用応募はこちらから!

 

関連キーワード
  • 「エンジニアの成長は会社の成長」―テクノプロ・デザイン社が読みとく製造業の潮流と未来
  • 人との出会いを資産にする―世の中の新しい「当たり前」を作るSansanの挑戦
  • 異分野の技術をつなぐ場を企業へ提供―「リンカーズ」が目指すものづくり産業の変革
  • 尖ったAI人材を育むには?AIインキュベーションKERNELから未来のイノベーター達へ【ディープコア✕NVIDIA】
  • 研究者はいかに社会で生きていくか?キャリアディスカバリーフォーラムで見つける、研究者の未来の仕事
  • 理系脳を生かせ!社長人材を求むUSEN-NEXTグループの若手社員インタビュー
おすすめの記事